大学を卒業するには、所定の単位を取得しなければなりません。けれども、なかには、単位を落として途方に暮れている人たちもいるでしょう。実際、就職も決まって、来年の春には働き始めないといけないのに、このままで大学を卒業できないのは焦りますよね。
だからこそ、大学の卒業について、「土壇場で何とかなるものなのか？」について知りたい人たちもいるはずです。この記事では、「大学はなんだかんだ卒業できるのか？」という疑問に言及しています。また、大学4年の救済措置の有無や対処法も解説しているので、参考にしてみてください。
大学はなんだかんだ卒業できる？
さて、大学はだれでも簡単に卒業できるものなのでしょうか？
結論から言えば、各大学が定める所定科目で必要な単位を修めていれば、大学を卒業することは可能です。しかし、取得単位が足りなければ、それを補い措置を施さない限り、卒業することはできません。すなわち、就職が決まっていたとしても留年することになるわけです。
その意味では、大学をなんだかんだで卒業できると考えるのは少々、甘い見立てであると言わざるを得ません。一部の大学では、単位の付与を緩い条件で設定しているところもありますが、「卒業要件を満たしていなければ卒業できない」という当たり前の原理・原則を覚えておきましょう。
そもそも大学の卒業要件は「大学設置基準」によって定められており、そのルールを無視した単位の与え方は基本的には存在しないと考えるべきなのです。
大学4年の救済措置は存在するのか？
とはいえ、大学としても出来るだけ学生を社会に送り出して、活躍することを願っているはずです。実際のところ、大学４年生を卒業させるための救済措置は存在するのでしょうか？
残念ながら、原則として、卒業単位が足りない学生を対象にした救済措置は存在しません。
冷静に考えると、真面目に単位を取得している学生がいるのにもかかわらず、一部だけ優遇するのは不公平であり、大学の信用を失墜させるおそれがあります。「あそこの大学は勉強せずとも簡単に卒業できる」という噂が生まれたら、進学率や就職率にも悪影響が出るに違いありません。
もちろん、教員の中には、学生の事情を考慮して出席状況だけではなく、レポートやテストを出しさえすれば単位を認めている人たちもいるでしょう。しかし、それはあくまでも個人の裁量が及ぶ範囲での救済措置に過ぎず、大学として設けられている仕組みではないのです。
むしろ、大学のルールに背いて単位を付与すれば、教員も処罰の対象になるリスクもあります。過去、「内定企業に就職できない」と学生から懇願された教授が救済措置をした結果、8ヶ月の停職になった事例があります。
しかし、コロナ禍に救済措置を設けている大学もあるので、闘病や感染症になってしまったなどのやむを得ない事情がある場合には、早めに学生課に相談し、手続きをとることをおすすめします。学生の事情やタイミング、大学によっても救済措置の考え方、対処方法が異なる場合があるので、自己判断せず、学生課や指導教員に相談しましょう。
大学を卒業できる気がしないときの対処法
それでは、「大学を卒業できないかもしれない」と心配になったときは、具体的にどうすればよいのでしょうか？
ここでは、今からでも卒業要件を満たせるかもしれない３つの対処法を紹介します。
方法１ 単位の取得条件を確認する
第１に、単位の取得条件を改めて確認しましょう。特に、資格試験や短期インターンシップなど正規の授業を受ける以外に大学が単位を付与を認めているケースもあります。その要件に該当していれば、単位を追加で得られる可能性があるわけです。
加えて、「大学卒業に必要な単位数がとれないかもしれない」と気づいたとき、一人で落ち込んだり、焦る気持ちはわかりますが、単位の数え方それ自体を勘違いしていることもあるので、冷静に単位の取得状況を確認しましょう。
それでも単位数が足りないという結果であれば、不足している単位数を計算して、次年度に再履修するために余裕をもった計画を立てる必要があります。
方法２ ゼミの教員に相談する
第２に、自分が所属しているゼミの教員に相談するのも重要です。
通常、ゼミの教員は所属学生の進路を含めて大学生活をサポートする役割があります。そのため、「卒業できない」という問題を抱えている学生の相談にも乗ってくれるはずです。
しかし、ゼミの教員にもできることの限界はあります。だからこそ、早めの相談で単位取得のために実施すべきことの全量を確定させる必要があるわけです。
方法３ 卒業できない前提で誠実に説明する
第３に、既に内定を獲得している場合、採用担当者に対して卒業できない前提で誠実に説明することが求められます。
内定をもらった企業があれば、早めに報告することを心がけます。伝えにくい内容ではありますが、入社の直前になってしまうと、入社準備をしている企業に多大な迷惑をかけます。
卒業要件が満たないとわかった時点で、誠実な姿勢で報告することで、企業側も9月入社などの特別な対応をしてくれたり、入社を待ってくれる場合があります。
しかし、内定契約は大学卒業を条件としていますから、内定取り消しとなることが一般的です。卒業できない理由が、計画不足や勉強不足による単位不足とわかれば、仕事でも「納期が守れない」「約束やルールが守れない」と思われかねません。企業側の懸念を払拭できるよう誠実に対応しましょう。
大学側は内定取り消しとなる学生がいると、後輩の就職活動への影響を考えます。大学側にも連絡し、説明をしましょう。
大学によって救済の仕方が異なる
残念ながら、大学にとって救済の仕方は違います。レポート課題を提出することで臨時的に単位を取得できるプログラムや資格試験の合格によって単位を与えている
大学4年でも、救済措置はないと考えるのが基本ですが、大学によって救済の仕方が異なるので、まずは大学の学生課、担当教員に相談しましょう。
私立大学の場合は、大学独自でルールがあることもあるので確認が必要です。国公立の場合も確認が必要ですが、一般的にルール変更も簡単にはできず、救済措置はないと思っておいたほうがよいでしょう。
コメント